「日本デジタル研究所は激務でやばい？」
「宗教みたいな社風って聞いたけど…」
「ワンマン社長で働きにくいのでは？」
と、転職先として不安を感じていませんか。
日本デジタル研究所は、財務・会計システムで高いシェアをほこる、堅実な企業に見えます。
ですが、インターネット上ではネガティブな口コミも散見され、実態が分からず応募をためらってしまうかもしれません。
しかし、ご安心ください。
本記事では、日本デジタル研究所の「やばい」ウワサの真相を、寄せられた口コミ情報からくわしく解説します。
この記事を読むことで、日本デジタル研究所が本当に「やばい会社か」どうかが分かり、安心して転職活動の判断ができるようになります。
記事のポイント
- 「やばい」と言われる悪い口コミ評判の真相
- 離職率の実態と具体的な退職理由
- パワハラの有無と会社の対応
- 働きやすさに関する良い口コミ評判
- 会社概要、強み、平均年収、将来性
- 就職難易度とおすすめできる人の特徴
日本デジタル研究所はやばい？激務？「悪い口コミ評判」
日本デジタル研究所（JDL）には「やばい」という評判が一部で見受けられます。
独特の企業文化や労働環境に関するネガティブな声が、ウワサの原因となっているようです。
- 独特の社風とワンマン体制
- 部署による残業の実態
- 人事異動や上司の対応
悪い口コミ評判の具体的な内容を、3つのポイントで確認します。
くわしく見ていきましょう。
独特の社風とワンマン体制
創業社長のワンマン体制が強く、社長の意思が最優先される社風が存在します。
社長への忠誠を求める文化が「まるで宗教のようだ」と感じる社員もいる模様です。
- 社長の言うことが絶対の社風
- 社長崇拝の宗教のような気質
- 社長の趣味の歌を鑑賞させられる
「社長崇拝の宗教のような気質についていけない」と退職した人もいました。
27歳から35歳の層が極端に少ないのは、歌が苦痛で辞める若手が多いため※2017年の口コミ、という指摘もあります。
部署による残業の実態
激務かどうかは部署によって大きな差があり、一概に長時間労働とはいえません。
平均残業時間は月19時間程度とされ、定時退社が可能な部署も多く存在します。
- 営業職は繁忙期に残業が増加
- 売上不振時は休みがとりにくい
- 水面下でサービス残業が発生
営業職では「通常の社員の2倍の仕事量を求められても給与は同等」との不満も聞かれます。
公式の残業制限（月10時間）を超えた分は補填されないという証言もありました。
人事異動や上司の対応
人事面での厳しさも「やばい」といわれる要因のひとつです。
希望していない遠方への転勤を強行されたケースが報告されています。
- 上長の気分ひとつで転勤が決まる
- 家を建てたばかりでも容赦なし
- 体調不良でも食事に連れ出す上司
「気に入られないと飛ばされる」と感じる社員もおり、多くはそのまま退職を選んだようです。
近年は改善傾向にあるものの、過去にはモラハラやパワハラ発言も多かったとの声がありました。
日本デジタル研究所の「離職率と退職理由」
日本デジタル研究所では、離職者の多さが指摘される場合があります。
とくに若手から中堅層の定着に課題を抱えている様子がうかがえます。
- 新卒定着率と中堅層の離職
- 主な退職理由（企業文化・将来性）
- 待遇や仕事内容への不満
離職率のデータと、社員が会社を去る理由について掘りさげます。
くわしく見ていきましょう。
新卒定着率と中堅層の離職
「離職者が後を絶たない」との口コミもあり、とくに20代から30代中堅の社員が少ない状況です。
「優秀な人ほどいなくなる」という嘆きも見られ、中堅層の流出が課題となっています。
- 2021年度入社 3年以内定着率75.8%
- 2022年度入社 3年以内定着率92.9%
- 2023年度入社 3年以内定着率97.1%
新卒の3年以内定着率は、2021年度は約4人に1人が離職しましたが、翌年以降は向上しています。
若手や中堅層が辞めてしまう背景には、特有の退職理由が存在します。
主な退職理由（企業文化・将来性）
退職理由として最も多く挙げられるのは、企業文化への違和感です。
「社長崇拝の宗教的な雰囲気についていけない」と感じる人が一定数います。
- 社長崇拝の文化が合わない
- 他社で役立つスキルが身につかない
- 会社の将来性に不安を感じた
35歳を過ぎて役職が付かないと給与が下がる仕組みも、将来不安につながっています。
キャリアとしての将来性が見えないと、転職に踏み切る人が出ているようです。
待遇や仕事内容への不満
年齢を重ねるほど「辞めてほしい」というプレッシャーが強くなるとの口コミもありました。
とくに営業職は、歳を取ると居づらくなる風土がうかがえます。
- 扱う製品（商材）に自信が持てない
- 旧態依然とした管理職
- マネジメント能力が欠如した所長
営業成績のみで昇格した所長が、有給取得を渋るケースも報告されています。
突然の遠方転勤を命じられ、生活設計が狂い退職を選ぶ人もいました。
日本デジタル研究所の「パワハラの有無」
パワハラの有無については、完全にゼロとは言い切れない状況です。
しかし、会社として改善しようとする姿勢は見られ、近年は減少傾向にあるようです。
- パワハラの現状と改善傾向
- 社内通報制度の機能
- 上司による対応の差
ハラスメントに関する実態と、会社の取り組みについて解説します。
くわしく見ていきましょう。
パワハラの現状と改善傾向
「昔はパワハラ発言をする人も多かった」ものの、最近は改善されつつあるという状況です。
露骨なパワハラは減ってきていると推測されますが、感じ方には個人差があります。
- 以前は高圧的な指導が散見
- 近年は法令遵守の流れで改善
- プレッシャーのかけ方がパワハラと紙一重
「売上が上がらない時期に詰められる」ことなどを、パワハラと感じるケースもあるでしょう。
組織的・常態的に深刻なパワハラが横行しているという情報は見あたりません。
社内通報制度の機能
日本デジタル研究所には、社内通報制度（内部告発制度）が設けられています。
社員がハラスメントを報告できる仕組みが、一応は整備されています。
- ハラスメントを報告できる仕組み
- パワハラ上司はかなり排除
- 制度面では対策が講じられている
制度のおかげか「パワハラ上司はかなり排除されているのではないか」という声もありました。
会社としてパワハラを許容しない姿勢は示されているといえます。
上司による対応の差
制度があっても、現場レベルでは上司次第で雰囲気が異なるのが実情です。
「思いやりのある上司や同僚がいるかどうかで働きやすさが全く違う」との声があります。
- 体調不良の部下を無理やり食事に
- 飲みニケーションを強要する風土
- 配慮が足りない上司も存在する
一部の上司による心ない言動が、社員のストレス原因となっている可能性は残ります。
「絶対にパワハラがない」とは断言できないものの、是正には努めているようです。
日本デジタル研究所の「良い口コミ評判」
ネガティブな評判とは裏腹に、働きやすさに関する良い口コミも多数存在します。
社員が感じる、日本デジタル研究所で働くポジティブな側面を紹介します。
- ワークライフバランスの良さ
- 充実した福利厚生と制度
- 安定した給与と人間関係
- 事業の専門性と経営安定性
ホワイト企業的な側面も持ち合わせていることが分かります。
くわしく見ていきましょう。
ワークライフバランスの良さ
特筆すべきは、ワークライフバランスの取りやすさです。
平均残業時間は月20時間未満と、比較的短い水準です。
- ほぼ毎日定時で退社可能
- 休日休暇の満足度は87%
- 有給取得は当たり前の風潮
「ほぼ毎日定時で上がれる」という元女性社員の声もありました。
子供の急な体調不良などで休む際も、周囲の理解が得やすい環境です。
充実した福利厚生と制度
福利厚生や、社員をサポートする制度も充実しています。
とくに女性の働きやすさに関して、高い評価がされています。
- 時短勤務、産休・育休の取得に理解
- 女性管理職も一定数在籍
- 育休・時短からの職場復帰が普通
「子供の体調不良で急に休む際も融通が利き、嫌な顔をされない」とのことです。
子育て世代には大きな安心材料となる職場環境といえるでしょう。
安定した給与と人間関係
給与や待遇面でも、一定の評価がされています。
平均年収は32歳時点で約450万～460万円前後とされています。
- 賞与（ボーナス）が高い
- 女性の給与水準が高い
- 安定した収入・待遇がある
社内の雰囲気はアットホームで、人間関係の良さを挙げる声も多いです。
「基本的に真面目で良い人が多い」ため、人間関係さえ良ければ働きやすい会社です。
事業の専門性と経営安定性
事業の専門性と、盤石な経営基盤も社員の誇りとなっています。
会計事務所向けシステム分野で、トップシェアをほこります。
- 創業から57期連続黒字
- 経常利益率25～30%超
- 景気に左右されない安定経営
「顧客が税理士という専門性の高い方々なので学びが多い」という評価もあります。
無理なく腰を据えて働きたい人にとっては、魅力的な面が多い企業です。
日本デジタル研究所の「会社概要」
日本デジタル研究所（JDL）は、どのような会社なのでしょうか。
半世紀以上の歴史を持つ、会計システムに特化した老舗IT企業です。
- 企業の基本情報
- 事業内容と独自性
- 経営規模と財務状況
会社の基本情報や事業の特徴について、概要をまとめます。
くわしく見ていきましょう。
企業の基本情報
株式会社日本デジタル研究所（JDL）は、1968年（昭和43年）設立の企業です。
本社は東京都江東区新砂にあり、国内各地に拠点を構えています。
- 1968年（昭和43年）設立
- 2017年2月に上場廃止
- 現在は非上場の独立系企業
もともとは東証一部に上場していましたが、2017年に創業者関連会社によるTOBを経て上場廃止となりました。
現在は有限会社JDL技研が株式を100%保有する親会社となっています。
事業内容と独自性
事業内容は、財務・会計ソフトウェアおよび専用ハードウェアの開発・製造・販売です。
税理士・会計事務所および企業の経理部門向けに特化したシステムを提供しています。
- 会計ソフト「JDL IBEX」
- ハード・ソフト・サービスを一貫開発
- 会計事務所向け市場でトップシェア
ハードウェアまで自社開発する独自路線が特徴で、他社との差別化を図っています。
クラウドサービス「JDL IBEXクラウド組曲Major」なども提供し、時代のニーズに対応しています。
経営規模と財務状況
従業員数は単体で約1,130名（2025年4月現在）と公表されています。
経営面では、創業以来一度も赤字決算がない（57期連続黒字）高収益企業です。
- 連結売上高 442億円（2025年3月期）
- 経常利益率 30%超
- 純資産 1,000億円規模
「利益を犠牲にする拡大は狙わず、持続可能な成長を目指す」という手堅い経営方針を貫いています。
子会社にはアイベックスエアラインズ株式会社も含まれるという特徴があります。
日本デジタル研究所の「強み」
日本デジタル研究所が長年トップシェアを維持できている理由は何でしょうか。
他社には真似できない、いくつかの明確な強みが存在します。
- 業界トップシェアとブランド力
- 一貫した自社開発体制
- 財務の安定性と蓄積されたノウハウ
- ニッチ市場への集中と高収益性
これらの強みが、会社の安定性を支える基盤となっています。
くわしく見ていきましょう。
業界トップシェアとブランド力
JDLは会計事務所向けシステム市場で、トップクラスのシェアを持ちます。
全国の税理士・会計士からの知名度と信頼は高く、長年の導入実績が強みです。
- 税務会計システムのトップブランド
- 競合にはTKCやMJSなど
- 顧客からの支持が高い
「業界シェアトップで製品・サービスも優れている」という社員の声もありました。
顧客である会計事務所にとって、不可欠なパートナーとなっています。
一貫した自社開発体制
製品の企画・開発・製造から販売・サポートまで、自社で一貫して行う体制が最大の特徴です。
ハードウェアとソフトウェアを統合的に作り上げることで、トータルシステムを構築しています。
- ハードもソフトも自社開発
- 会計入力に特化した専用キーボード
- 垂直統合型による安定性・最適化
「ハードからソフトまで多くの製品があるため提案の幅が広い」と営業力の強みを挙げる声もあります。
顧客（会計事務所）と密接な関係を築ける点も強みです。
財務の安定性と蓄積されたノウハウ
57期連続黒字決算という実績が示す通り、非常に財務基盤が強固です。
無借金経営かつ潤沢な自己資本（純資産1,000億円超）を背景に、安定した事業運営が可能です。
- 57期連続の黒字決算
- 純資産1,000億円超の財務基盤
- 会計・税務の専門ノウハウ
長年培った会計・税務の専門ノウハウも、他社には代えがたい資産です。
税制改正や電子申告といった変化にも迅速に対応できる開発力と知見があります。
ニッチ市場への集中と高収益性
JDLは会計事務所および、その顧問先企業向けというニッチな市場に集中しています。
ニッチ市場で高いシェアを占めているため、安定した収益が継続的に見込めます。
- “大きく狭い”マーケットに集中
- 経常利益率30%超の高い収益性
- 価格競争に巻き込まれにくい
自社製品を提供することで価格競争に巻き込まれにくく、高付加価値を維持しています。
「安定して利益が出ているので将来性はある」という社員の意見もありました。
日本デジタル研究所の「平均年収」
転職希望者にとって、平均年収は重要な検討材料です。
日本デジタル研究所の年収は、安定しているものの突出して高いわけではないようです。
- 平均年収のデータ
- 給与体系と賞与
- 職種による年収差と昇給
公式データと口コミ情報から、年収の実態を探ります。
くわしく見ていきましょう。
平均年収のデータ
上場していた2016年度の有価証券報告書では、平均年収は約610万円でした。
しかし、社員口コミサイトの集計では平均年収は450万～460万円台という数字が中心です。
- 2016年度（上場時） 平均約610万円
- 口コミサイト（エン・ジャパン） 平均462万円（平均32歳）
- 口コミサイト（OpenWork） 平均456万円
口コミサイトのデータは、比較的若手・中堅社員の自己申告が中心のためと考えられます。
30歳時点の年収モデルが600万円以上との情報もあり、昇格に応じて上がっていく仕組みです。
給与体系と賞与
給与体系は、基本給＋賞与＋各種手当から構成されます。
初任給は2025年度実績で大卒月給25万8,400円と、比較的高めの設定です。
- 賞与（ボーナス）は年2回
- 「賞与が高い」という口コミが多い
- ジェンダーによる給与差はなし
利益率の高さから推察するに、賞与水準は大手並みに出ている可能性があります。
女性でも男性と同等に昇給・賞与が得られるとのことです。
職種による年収差と昇給
職種によっても年収に差があり、営業職はインセンティブ要素があるため若干高めです。
OpenWorkのデータでは、営業系平均463万円、インストラクター平均436万円でした。
- 主任クラスで700万円前後
- 35歳を過ぎ役職がないと年収減
- 安定して昇給できる
「35歳を過ぎて役職がない場合、査定が標準でも自動的に年収が減っていく」というルールがあります。
裏を返せば、35歳までに役職者になれば年収は伸びていく仕組みです。
日本デジタル研究所は「勝ち組？」
日本デジタル研究所に就職することは「勝ち組」といえるのでしょうか。
安定性や働きやすさを重視する人にとっては、成功といえる選択肢です。
- 経営の安定性
- 働きやすさ（ワークライフバランス）
- 知名度とステータス
- キャリアと収入
「勝ち組」の定義は人それぞれですが、いくつかの観点から考察します。
くわしく見ていきましょう。
経営の安定性
経営の安定性という点では、間違いなく「勝ち組」の部類に入ります。
創業以来黒字経営を続け、景気に左右されにくい堅実なビジネスモデルです。
- リストラや倒産のリスクが極めて低い
- 安定収入が得られる
- 会社都合で人生設計が狂いにくい
「会社都合で人生設計が大きく狂う可能性が低い」という意味で勝ち組といえるでしょう。
就職先としての安心感は非常に大きい企業です。
働きやすさ（ワークライフバランス）
働きやすさやプライベートの充実という観点でも、就職の成功要因となります。
残業が少なく有給も取りやすいホワイト寄りの労働環境は、非常に魅力的です。
- ワークライフバランス重視派に最適
- 土日祝しっかり休める
- 家庭や趣味の時間を確保可能
社員の多くは土日祝もしっかり休めており、プライベートを充実させられます。
人生の充実度を高められる点で、勝ち組につながる要素です。
知名度とステータス
世間一般の目線でいう「勝ち組」には、知名度も影響します。
業界内では有名でも、一般には知る人ぞ知る企業です。
- 一般知名度は高くない
- ネームバリューは派手さに欠ける
- 就活人気ランキングには載らない
いわゆる誰もが知る大企業ではないため、「勝ち組感がない」と感じる人もいるかもしれません。
採用倍率も約3.4倍と業界平均（8.7倍）より低く、応募難易度もさほど高くありません。
キャリアと収入
自分が満足できるキャリアという定義ならば、十分に勝ち組といえます。
会計ITの専門知識や、税理士業界向けの営業・サービス経験は価値があります。
- 財務・会計システムに精通した人材に
- ニッチトップ企業でのユニークな経験
- 収入面でも大きな失敗はない
年収水準は平均的でも、安定昇給と高い賞与が期待できます。
経済的に大きく損をする就職先ではなく、標準以上の待遇です。
日本デジタル研究所の「就職難易度」
日本デジタル研究所の就職難易度は、中堅企業として平均的です。
客観的な指標では「やや易しめ」とされており、突出して狭き門ではありません。
- 採用倍率と学歴フィルター
- 採用実績のある大学
- 選考フローと面接
選考のハードルや、求められる人物像について解説します。
くわしく見ていきましょう。
採用倍率と学歴フィルター
就活サイト「就活会議」の分析によれば、推定採用倍率は約3.4倍です。
メーカー業界平均の8.7倍に比べて「やや低め」とされています。
- 推定採用倍率は約3.4倍
- 業界平均（8.7倍）より低い
- 採用ハードルは高くない
応募者に対する内定者の割合が比較的高く、極端に人気が集中する企業ではありません。
応募母数が少ないことも影響している可能性があります。
採用実績のある大学
学歴フィルターなどは厳しくなく、幅広い大学から採用実績があります。
旧帝大・難関大から中堅大・女子大・専門学校まで、全国の学校から内定者が出ています。
- 北海道大学、早稲田大学、明治大学
- 横浜国立大学、名古屋大学
- 工業高等専門学校、簿記・情報系専門学校
特定大学に偏らず、人物重視で選考していることがうかがえます。
リクナビには、全国津々浦々の学校名が記載されています。
選考フローと面接
新卒の場合、エントリーシート（ES）提出がなく、面接中心で行われるようです。
「新卒としては珍しく面接が一回しかなかった」との声もありました。
- 選考ステップはコンパクト
- 面接は比較的和やかな雰囲気
- 基本的なビジネスマナーを重視
求める人物像は「チームワーク」「行動力」「社会人にふさわしい素養」です。
「笑顔で感じよく受け答えすれば大丈夫」との感想もあり、人柄を重視しているようです。
日本デジタル研究所の「総合評価」
日本デジタル研究所（JDL）を総合的に評価するとどうなるでしょうか。
「堅実安定型の優良中堅企業」と位置付けられます。
- 安定性：4点/5点
- 成長性・将来性：3点/5点
- 労働環境：4点/5点
- 給与・待遇：3点/5点
- 企業文化・風土：2点/5点
各要素を5点満点で評価し、総合的な姿を明らかにします。
くわしく見ていきましょう。
安定性：4点/5点
業績の安定性は非常に高く、黒字経営・高収益を継続しています。
倒産リスクが低く、長期勤務に向く企業である点は高評価です。
- 57期連続黒字
- 高収益を継続
- 長期勤務に向いている
ただし、上場廃止による情報開示の減少や社長ワンマンの不透明さで、満点から減点しました。
安心して働ける基盤があることは間違いありません。
成長性・将来性：3点/5点
ニッチトップとしての将来性はあるものの、マーケット自体の伸びは限定的です。
「将来性はある」という肯定的な意見と、「技術革新で遅れている」という懸念があります。
- ニッチトップで安定
- マーケットの伸びは限定的
- 技術革新やマーケティングの遅れ
国内会計事務所市場でのシェアは維持しつつも、急成長は見込みにくいため中間的な評価です。
DXの流れに対応し、中小企業向けネットワーク構築を進めている点は評価できます。
労働環境：4点/5点
残業少なめ、有給取得奨励、福利厚生充実、ハラスメント対策ありと、環境は良好です。
とくにワークライフバランスに関しては高評価が多く、ホワイト度はかなり高いでしょう。
- 残業月20時間未満
- 有給取得を奨励
- 福利厚生は充実
一部部署でのサービス残業や、パワハラ的風土の残存報告があったため満点ではありません。
総じて平均以上の働きやすさが期待できます。
給与・待遇：3点/5点
給与水準は平均的で、大企業には及ばないものの安定して昇給・賞与が得られます。
福利厚生（住宅補助や各種休暇制度）は充実している点も評価されます。
- 給与水準は平均的
- 安定した昇給と賞与
- 35歳昇格問題あり
「35歳昇格問題」など将来の昇進で差が出る仕組みはありますが、標準レベルです。
可もなく不可もなくといった評価になります。
企業文化・風土：2点/5点
社長中心の古い体質に由来する部分で、賛否が割れるため低めの評価としました。
「社長の趣味に社員が付き合わされる」「宗教的な社風」と感じる人が一定数います。
- 社長中心の古い体質
- 宗教的と評される社風
- 風通しが良いとはいえない
ただし、社員同士の関係は良好な場合が多く、現場レベルではアットホームという声もあります。
オープンな社内改革には、今後も時間がかかりそうな点で低めの評価です。
日本デジタル研究所が「おすすめできる人」
日本デジタル研究所の特徴を踏まえると、どのような人に向いているのでしょうか。
安定した環境で、専門性を活かしつつ落ち着いて働きたい人におすすめです。
- 安定志向の人
- ワークライフバランス重視の人
- 事務・サポート系志向の人
- 会計・税務分野に興味がある人
ご自身のタイプと合っているか、確認してみてください。
くわしく見ていきましょう。
安定志向の人
とにかく安定した会社で、腰を据えて働きたい人に向いています。
景気変動に強くリストラとは無縁な経営体質は、精神的な安心感につながります。
- 倒産リスクが低い
- 残業が少なく休みやすい
- 定年まで働きたい人
公務員的な安定とまではいきませんが、転職や失業の不安なく働きたい人には適しています。
「波風立たない」環境を求める人には最適です。
ワークライフバランス重視の人
仕事とプライベートの両立を図りたい人にも、おすすめです。
平均残業月19時間程度で、ほぼ毎日定時退社できる部署もあります。
- 平均残業月19時間程度
- 休日もしっかり休める
- 産休・育休、時短勤務が当たり前
趣味や家庭生活を大切にしたい人にとって、働きやすさは大きな魅力です。
子育て中の社員も多く、制度利用が当たり前にできます。
事務・サポート系志向の人
仕事内容は派手さがなく、お客様（会計事務所や企業）を支えるサポート業務が中心です。
営業も「販売」より「提案・フォロー」が重視されます。
- サポート業務にやりがいを感じる人
- 誰かの役に立つ仕事をしたい人
- 顧客の業務改善に貢献
「顧客（税理士）の業務改善に貢献できるのがやりがい」という社員もいます。
裏方的な役割で力を発揮したい人に向いています。
会計・税務分野に興味がある人
会計・税務という専門領域に興味があれば、その知識を活かせる・深められる環境です。
財務会計ソフトの開発やサポートを通じて、経理実務や税法の知識が自然と身につきます。
- 文系・理系問わず
- 専門知識が身につく
- 会計の実践的な知見が得られる
顧客である税理士や企業経理担当とのやり取りは、貴重な経験となります。
将来的に経理職や会計士などを目指す人にも、プラスになるでしょう。
日本デジタル研究所が「おすすめできない人」
一方で、日本デジタル研究所の社風や環境が合わない人もいます。
野心家タイプや、革新的な環境を求める人には不向きかもしれません。
- バリバリの成長志向・野心家
- 最新技術やトレンドに関わりたい人
- トップダウン文化に抵抗がある人
- 成果主義で高収入を狙う人
ミスマッチを防ぐため、ご自身が当てはまらないかチェックしてください。
くわしく見ていきましょう。
バリバリの成長志向・野心家
仕事を通じてどんどん成長したい、高難度のチャレンジをしたい人には物足りない可能性があります。
製品や市場がニッチで安定している分、急激なイノベーションの機会は多くありません。
- 仕事の難易度やスピード感は穏やか
- 「ぬるい」と感じる可能性
- 競争的な環境や刺激を求める人
「若手でモチベーション高い人はほとんどいない」との指摘もありました。
フラストレーションが溜まるかもしれません。
最新技術やトレンドに関わりたい人
扱う技術領域は会計業務向けであり、限られています。
Web系ベンチャーのような、最新の開発手法やトレンド技術に触れたい人には向きません。
- AIやクラウドは取り入れている
- 基本的には堅実な技術スタック
- 最先端ビジネスではない
「他社で役立つスキルが得られない」と退職した社員がいたように、専門が偏ることをデメリットと捉える人にはおすすめできません。
マーケティングも伝統的な手法が中心です。
トップダウン文化に抵抗がある人
社長中心の経営に、どうしてもなじめない人にも厳しいでしょう。
創業者社長の意向が強く反映される社風で、社員は従順さを求められる局面があります。
- 社長作詞の社歌斉唱
- 自主性よりルールや伝統を尊重
- 自由闊達な風土ではない
社長の趣味に社員が付き合わされるイベントに、拒否反応がある人は長続きしません。
会社のルールや伝統を尊重する傾向があります。
成果主義で高収入を狙う人
実力に応じてどんどん稼ぎたいという、成果主義志向の人には向きません。
給与テーブルは概ね決まっており、急激に年収アップすることは少ないです。
- 年功序列とまではいかない
- トップセールスでも報酬は飛び抜けない
- 安定収入だが大幅昇給はなし
「売れても査定プラスになる程度でクビにはならない」という安定志向の給与体系です。
自分の腕一本で高給を得たい人には物足りないでしょう。
日本デジタル研究所で働く際の「注意点」
もし日本デジタル研究所で働くことになった場合、いくつか注意しておきたいポイントがあります。
入社後のギャップを減らすため、事前に心構えをしておくことが大切です。
- 社風への適応
- 年齢とキャリアの計画
- 転勤・勤務地のリスク
- スキルの自己研鑽
これらの点を理解しておけば、スムーズに職場になじめるでしょう。
くわしく見ていきましょう。
社風への適応
繰り返しになりますが、社長主導の文化にはある程度合わせる必要があります。
社長作成の歌を歌う行事など、ユニークな社内イベントが存在するようです。
- 社長の訓示や社歌
- ネガティブな態度は浮く可能性
- 割り切って受け流す柔軟さ
大半の社員は割り切って受け入れているようです。
郷に入っては郷に従えの精神で、社内文化を一度受け入れてみることをおすすめします。
年齢とキャリアの計画
35歳前後で役職に就けるかどうかが、ひとつの分岐になります。
役職に就けない場合、給与が下がるだけでなく、周囲からのプレッシャーを感じることもあるようです。
- 35歳が昇進の分岐点
- 20代のうちにキャリアを計画
- 人間関係構築も大事
20代のうちにどの職種でどう成果を出してキャリアアップするか、計画しておくと良いでしょう。
上司受けやリーダーシップも昇進に影響します。
転勤・勤務地のリスク
入社時に勤務地希望が通ったとしても、将来的に異動・転勤の可能性があります。
上司や人事の判断で、突然の遠方転勤が発生することもあるため準備が必要です。
- 不本意な遠方転勤の事例あり
- 営業・CSは全国展開
- 転勤リスクも織り込んで人生設計
「全国大学から採用」と謳う通り、各地勤務を前提にしています。
家を買うタイミングなどは、転勤リスクも考慮しましょう。
スキルの自己研鑽
社内に閉じこもっていると、新しいスキルや知識の習得が遅れがちになる可能性があります。
会社としては安定して回っている分、変化が少ないためです。
- 自主的な勉強が大切
- 会計士や税理士などの資格取得
- IT技術者は独学で新技術を学ぶ
会社の補助で資格取得支援制度なども活用し、常に自己研鑽を怠らないようにしましょう。
会社の安定性にあぐらをかかない姿勢が重要です。
よくある質問｜日本デジタル研究所は「やばい」のか徹底調査
- 宗教じみてる会社？
- ホワイト企業なの？
- 上場廃止した？
- 面接で落ちた原因は？
- 将来性はある？
- 採用大学の実績は？
宗教じみてる会社？
一部で「宗教じみている」という表現がされていますが、これは主に社長崇拝的な企業文化を指しているようです。
創業者である社長のカリスマ性が強く、社長の発案で作られた社歌を社員に歌わせる慣習があります。
- 社長を中心とした宗教的な雰囲気
- 社長の趣味で作成された歌
- 若手社員には不満も
「社長崇拝の宗教のような気質についていけない」と退職した人もいました。
実際の宗教活動ではなく、あくまでトップダウンの強い企業文化を指す比喩的な表現です。
ホワイト企業なの？
総合的に見て、ホワイト寄りのグレーくらいの企業といえます。
残業が少なく休日もきちんと取れる点や、福利厚生・休暇制度の整備はホワイトな要素が多いです。
- 休日休暇満足度は87%
- 産休・育休、時短勤務が当たり前
- パワハラ対策にも取り組んでいる
一方で、一部営業所でのサービス残業や、強引な人事異動などブラック的な側面もゼロではありません。
法令違反のようなブラック要素に悩まされる可能性は低いですが、部署や上司による差はあります。
上場廃止した？
はい、2017年2月に上場廃止しています。
2016年末に創業者関連会社による株式公開買付け（TOB）が行われ、完全子会社となりました。
- 2017年2月9日付で完全子会社化
- 2017年2月6日付で東証一部上場廃止
- 業績不振が理由ではない
短期的な株主に振り回されず、長期視点で経営したいという創業者の考えが背景にあったようです。
上場廃止後も会社は業績好調を維持しており、経営の安定性に問題はありません。
面接で落ちた原因は？
面接で不採用になる原因は、基本的なコミュニケーションやマナー、志望動機・適性の不明確さだと考えられます。
選考通過者からは「笑顔や愛想良く話すことが大切」というアドバイスがあります。
- 態度が暗い、無愛想
- 質問に的外れな回答
- 志望理由が曖昧
同社は顧客が士業でフォーマルさを重視するため、身だしなみや礼儀もチェックされます。
会社研究・業界研究を怠り、知識不足だと不合格につながるでしょう。
将来性はある？
はい、将来性は十分あると考えられます。
主力の会計事務所向けシステム分野で高いシェアを維持しており、需要がなくなることはありません。
- 会計業務のIT化・効率化ニーズ
- クラウドサービスやAI技術の導入
- 57年連続黒字の財務体力
税制改正やインボイス制度など、時代の変化に応じたシステム需要も定期的に発生します。
競合の台頭もありますが、既存顧客基盤と資金力で対応できる余裕はあるでしょう。
採用大学の実績は？
日本デジタル研究所は、全国の幅広い大学・学校から採用実績があります。
学歴フィルターは緩めだと言え、国公立・私立・短大・専門学校まで様々です。
- 北海道大学、早稲田大学、明治大学
- 横浜国立大学、名古屋大学
- 工業高等専門学校、簿記・情報系専門学校
リクナビには全国津々浦々の学校名が記載されており、特定大学に偏っていません。
学歴より人物重視の採用をしていると考えて良いでしょう。
まとめ｜日本デジタル研究所は「やばい」のか徹底調査
日本デジタル研究所（JDL）について、徹底調査した内容をまとめます。
- 悪い口コミ: 社長ワンマン体制や独特の社風（歌など）が「宗教的」と評され、「やばい」と言われる一因です。一部部署の残業や強引な人事もネガティブな要因でした。
- 良い口コミ: 平均残業月19時間程度、有給取得のしやすさ、産休・育休の充実は「ホワイト」と高評価です。
- 離職率・パワハラ: 新卒定着率は近年90%超で良好ですが、中堅層の離職が課題です。パワハラは改善傾向にあります。
- 会社概要・強み: 57期連続黒字、会計事務所向けトップシェアという盤石な経営基盤と、ハード・ソフト一貫開発が強みです。
- 年収・難易度: 平均年収は30代で約460万円。就職難易度は中堅企業として平均的で、採用倍率は約3.4倍です。
- 総合評価: 「堅実安定型の優良中堅企業」ですが、企業文化（評価2.0）が合うかどうかが最大のポイントです。
- おすすめな人: 安定志向、ワークライフバランス重視、会計分野に興味がある人に向いています。
- おすすめできない人: 成長志向、最新技術志向、トップダウンが苦手な人には不向きです。
- 注意点: 社風への適応、35歳までのキャリアプラン、転勤リスクを理解しておく必要があります。
- よくある質問: 「宗教じみてる」は文化の比喩、「ホワイト」寄りのグレー、「上場廃止」は事実（業績不振ではない）、「将来性」は安定しています。
日本デジタル研究所は「やばいブラック企業」では決してなく、むしろ安定性と働きやすさを備えた企業です。
ただし、社長中心の独特な文化がご自身の価値観と合うかどうか、慎重に見極める必要があります。
この記事の情報を参考に、ご自身の転職活動の判断材料としてご活用ください。